コンビニ共同配送、北海道の実証実験で輸送距離が半減

　流通経済研究所はこのほど、大手コンビニ３社の共同配送で配送距離が最大半減、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量削減などの効果を公表した。２月に北海道の函館エリアで、セブン－イレブン、ファミリーマート、ローソンの３社が参加。コンビニの配送センター間の物流のほか、地方特有の「買い物困難地域」の配送でも実験を行った。
　「横持ち配送」共同化は、札幌近郊の基幹センターから函館のサテライトセンターまでの幹線で検証。セブン-イレブンとファミリーマート、セブン－イレブンとローソンの２つの組み合わせで実施した。１便あたりの車両は１台減、距離は275キロメートル減、ＣＯ２（二酸化炭素）排出量は176キログラム減、時間は２・５時間減の効率化を確認＝写真１。特に距離はチェーンごとの配送と比べて半減した。
　遠隔地などの買い物困難地域の店舗への商品配送共同化は、函館南西エリアで検証。チェーンごとの配送と比べて、配送距離の短縮化をはじめとする改善効果を確認した＝写真２。

　コンビニの物流はこれまで、チェーンごとに最適化・高度化されてきたが、新商品発売時などの物量増加で運送力が不足し、トラックを追加手配する場合もあった。セブン、ファミマ、ローソンは2020年にも、都内湾岸エリアの店舗間で共同配送の効果測定を行った。