製造業で受注停止広がる、中東情勢が調達・物流を直撃

　中東情勢の緊迫化が製造業の資材調達や生産計画に深刻な影響を及ぼしている。クロスマイル（本社・東京、野呂寛之社長）の調査によると、製造業の資材手配や調達・発注業務の担当者の94％が既に価格上昇や納期遅延などの影響を実感または懸念している。自社製品の受注停止に踏み切る企業も増えている。
　仕入れ価格では「既に値上がりしている」が51％、「近々値上がりする連絡を受けている」が29％など、全体の97％がコスト増に直面または警戒している。上昇幅は「10％以上～20％未満」が34％で最多だった。納期遅延も拡大し、「既に大幅な遅れ」が13％、「近々遅れる連絡を受けている」が46％、遅延期間は「２週間～１カ月」が中心だった。
　調達に支障が出ている品目は「石油化学製品」が最多の38件で、「物流」33件、「鋼材・金属製品」31件が続く。物流では「運送費の高騰」や「配送ルートの停滞」が挙がり、調達リードタイムの不安定化が顕著になっている。電子部品やゴム原料など広範囲に影響が及ぶ中、対策は「在庫の積み増し」が42件、「顧客への価格転嫁の交渉」が36件、「代替品への切り替え」が34件だった。

　さらには「既に一部または全部で受注停止」が13％、「近々受注停止を連絡予定」が41％となった＝グラフ。価格高騰と納期遅延が重なり、供給責任を果たせないケースが広がっている。
　調査は2026年４月20～30日、インターネットで実施。製造業で調達・発注業務に関わる100人が回答した。