横浜ゴム、タイヤ内センサーで摩耗を推定する技術を開発

　横浜ゴム（本社・東京、山石昌孝社長）はこのほど、乗用車用タイヤの摩耗状況を検知する技術を開発した。この技術を使いタイヤを長寿命化を実現し、経済的・環境的負荷の低減や、安全性を考慮したタイヤメンテナンスに貢献する。

　アルプスアルパイン（同・同、栗山年弘社長兼ＣＥＯ）と共同開発中のタイヤ内面貼り付け型センサーを通じ、走行中のタイヤの繰り返し変形に応じたセンシング波形を取得。独自の信号処理技術で解析し、新品と摩耗品の判別を可能とした。タイヤ寿命を延ばすタイヤローテーションやタイヤの適切な交換時期などを車両管理者に通知し、効果的なタイヤメンテナンスをサポートする。
　摩耗状態をクラウド経由で「見える化」するため、車両管理者らがタイヤを目視確認する機会が少ない自動運転車両のタイヤメンテナンスにも活用可能。モビリティサービスの安全かつ持続的な運行に寄与する。
　横浜ゴムは2021年度から23年度までの中期経営計画で、センシング機能を搭載したＩｏＴ（モノのインターネット化）タイヤの開発と機動的なサービス力強化による新たなタイヤソリューションサービスの展開を掲げている。