トヨタＬ＆Ｆ神奈川など、脳波データ活用のフォーク事故抑制プログラム

　トヨタエルアンドエフ神奈川（本社・神奈川県海老名市、坂田吉正社長）は、損害保険ジャパン、ＳＯＭＰＯリスクマネジメント、ＮＯＫ、リトルソフトウェアと共同で、脳波データを活用したフォークリフト事故抑制プログラムの実証実験を実施した。得られたデータを基に、物流現場の教育・安全講習や実稼働解析などのサービス提供を目指す。
　損保ジャパンがプログラム企画を担い、ＳＯＭＰＯリスクが事故防止の知見を提供。ＮＯＫは脳波測定用ゴム素材を供給し、リトルソフトウェアが取得データを分析した。トヨタＬ＆Ｆ神奈川は現場協力を行った。
　実証ではヘルメット型デバイスで運転中の脳波を取得。約10～20分で集中力や注意力などを可視化し、事故抑制に有用なオペレーター特性を把握できることを確認した。
　今後、フォークリフト事故抑制プログラムとして、講習会でデータを基に作業スタイルや得意・不得意を分析し、教育内容などに反映する安全講習サービスと、日常作業で危険を感じた地点を作業場所とひも付け、リスク改善につなげる実稼働型の安全解析サービスの２種類を提供する計画だ。
　レポートは個人向けと法人向けを用意し、集中力低下の兆候やヒヤリハットポイント、現場全体の安全傾向を６タイプ分類で示す。予兆検知モデルの開発も進め、他の車両や重機への展開も視野に入れる。