いすゞ、トラックの故障予兆検知機能を強化　対象部品を拡大

　いすゞ自動車（本社・横浜市、山口真宏社長兼ＣＥＯ）は４月１日、コネクテッド技術を活用した高度純正整備サービス「ＰＲＥＩＳＭ（プレイズム）」の故障予兆検知機能の対象部品を拡大する。今回の拡大で突発故障の約７％低減を見込み、顧客の車両ダウンタイム削減に貢献する。
　プレイズムは、商用車情報基盤「ＧＡＴＥＸ（ゲーテックス）」を通じて車両から取得した走行データや部品の使用状況を遠隔監視し、故障前に整備へつなげるサービス。2015年にサービスを開始し、現在は国内で販売する全てのトラックと一部バスに通信機能を標準装備している。

　
　新たに予兆検知の対象に加えるのは４部品。ＤＰＦ（黒煙除去装置）のアッシュ（灰）堆積状況を把握する「ＤＰＤアッシュ堆積」、クラッチディスクの早期摩耗や変速機故障につながる運転操作を把握する「マニュアルトランスミッション・クラッチディスク」、鉛バッテリーの劣化状況を把握する「バッテリー」、ＥＧＲ（排ガス再循環）内部の煤の堆積状況を把握する「ＥＧＲ」の四つ。
　いすゞは、中期経営計画でコネクテッドサービスを成長領域の一つに位置付けており、プレイズムの高度化を通じて「止まらない物流」の実現を目指す。