栗林商船、主要幹線の海上輸送転換の推進へ６隻体制に

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　栗林商船（本社・東京、栗林宏𠮷社長）は、運航船舶を６隻体制に拡充する。従来の５隻体制から増強し、主要幹線の海上輸送への転換を後押しする。
　主要港への寄港回数を増やすことで、都市間の輸送利便性の大幅な向上を図る。大阪港への寄港は週５便に増便する。国内物流網の主要幹線の東京―大阪間の他、同社の独自航路の仙台―大阪間なども拡充する。栗林商船によると、同社の定期運航率は2024年実績で98・８％に上り、顧客企業のＢＣＰ（事業継続計画）対策・強化に貢献している。
　海上モーダルシフトの活用で、トラック輸送に比べて１台当たりの二酸化炭素排出量は東京―大阪間の輸送で72％、仙台―大阪間の輸送で74％削減できるという。また、海陸一貫輸送へ転換することでトラックドライバーの長時間労働を抑制する。ドライバー不足への対応につなげ、安定輸送の確保を図る。
　同社は苫小牧・釧路・仙台・東京・清水・名古屋・大阪の各港を結ぶ海上輸送（ＲＯＲＯ船）と、グループ全体で保有する約3300台のトレーラーを活用した「海陸一貫輸送」を強みとしている。今後も安心・安全な輸送サービスを通じて、物流2024年問題や二酸化炭素削減などの社会課題の解決策を提供する。