ＰＸＰと東プレ、低温物流向け太陽電池で神奈川県の研究開発事業に採択

　ＰＸＰ（本社・相模原市、栗谷川悟社長）と東プレ（同・東京、山本豊社長）は今年度も共同で、神奈川県の研究開発プロジェクトに継続採択された。低温物流向けの太陽電池システムを開発することで、低温物流のＧＸ（グリーントランスフォーメーション）を目指す。
　ＰＸＰの次世代軽量太陽電池と、東プレの高断熱省エネ低温システムを組み合わせる。昨年度は年間発電量の確認を行うとともに、高温・火災・風圧・振動・摩擦などに対する安全性や耐久性を確認した。また、低コストな取り付け方を開発した。今年度はこれらの基礎研究を踏まえ、さらなる発電量の向上を図るとともに、さらなる高断熱省エネ低温システムを開発する。クリーンエネルギーの利用率を最大限高めることを目指す。また、市街地での実証実験を行う。
　両社は、低温物流向け次世代太陽電池システムの開発・実証を共同テーマに掲げ、昨年度に続き、神奈川県の2050年脱炭素社会の実現に資する研究開発プロジェクトに採択された。