住友倉庫、社用車３台に燃料電池自動車を導入

　住友倉庫（本社・大阪市、永田昭仁社長）は、社用車３台に燃料電池車（ＦＣＶ）を導入する。環境負荷軽減に関わる取り組みの一環。
　ＦＣＶは、充てんした水素と空気中から取り込んだ酸素の化学反応で発電した電気エネルギーを使用して走行する。二酸化炭素を排出しないため脱炭素社会の実現に寄与する。
　住友倉庫は、気候変動対策を事業上の重要課題として、社用車の電気自動車化や、東京都による水素を燃料とする燃料電池フォークリフトの導入効果検証に参加するなど、事業を通じた環境負荷軽減に関わる取り組みを進めている。今後も積極的にカーボンニュートラル社会の実現に貢献する。