ブリヂストンなど３社、植物資源由来合成ゴムを使ったタイヤ商業化へ連携

　ブリヂストン（本社・東京、石橋秀一グローバルＣＥＯ）は2030年代前半をめどに、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化を目指す。同社とＥＮＥＯＳマテリアル、日揮ホールディングスの３社連携の取り組みで、28年までに試験装置での技術実証を開始する。開発する合成ゴムのサプライチェーン構築に向けても検討し、開発するタイヤの社会価値・顧客価値を検証する。
　現在、合成ゴムの素原料のブタジエンは、石油製品のナフサを熱分解した際の副生成物として工業的に生産されている。今回の取り組みでは、植物資源由来のバイオエタノールから得られるバイオブタジエンを製造し、このバイオブタジエンを使用した合成ゴムを製造する。同合成ゴムを使用したタイヤを開発することで、タイヤ原材料のサステナビリティー（持続可能性）向上や将来的なブタジエンの安定確保に貢献する。また、植物資源由来の合成ゴムを使用することで、タイヤの廃棄・リサイクル段階での二酸化炭素削減につなげる。
　３社は22年から植物資源由来のバイオブタジエンやタイヤ用合成ゴム製造の基礎的な技術検討や市場調査を進めてきた。また、24年７月にＥＮＥＯＳマテリアルと日揮ＨＤの２社が参画する「木質等の未利用資源を活用したバイオものづくりエコシステム構築事業」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構ＮＥＤＯの「バイオものづくり革命推進事業」に採択された。これを受け、３社は連携を加速させ、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に取り組む。