三井倉庫Ｇ×野村総研、物流一次データでＣＯ２算定を精緻化

　三井倉庫ホールディングス（本社・東京、古賀博文社長）、三井倉庫ロジスティクス（同・同、石川輝雄社長）、野村総合研究所（同・同、柳澤花芽社長）は、物流の一次データを活用した二酸化炭素（ＣＯ２）排出量算定の精緻化に取り組んでいる。トラックの輸送実態に即した算定手法を確立し、二酸化炭素排出量削減マネジメントの高度化につなげる。

　2023年10月～24年３月、三井倉庫グループの業務で利用したトラックに、記録計を取り付けて実証実験を行った。実際の走行距離・時間・ルート・燃費消費量をリアルタイムで取得し、配送先を自動判定。データを積み荷情報とひも付け、配送ルートごとに製品単位での二酸化炭素排出量を算定した。エコドライブ・配送最適化・アイドリング時間短縮などの物流効率化による削減量が反映できるという。
従来のＣ０２排出方法であるトンキロ法では、積載量を「みなしで」算定するため、積載率向上の取り組みを反映できなかった。また、改良トンキロ法でも燃費・配送ルート・アイドリングなどの実態を反映できなかった。
３社は輸送の温室効果ガス排出量の算定・報告に関する国際規格ＩＳＯ14083：2023に対応し、今後も物流のＣＯ２量削減に向けたデータ収集の効率化やデータ精度の向上に取り組む。