三菱ふそう、IoTで川崎製作所構内の物流最適化へ

　三菱ふそうトラック・バス（本社・川崎市、カール・デッペン社長兼ＣＥＯ）は、ＩｏＴ（モノのインターネット化）および機械学習による高度分析を活用し、川崎製作所の構内搬送車両の稼働最適化に着手した。工場内物流の業務効率化を図る。

　トラック車両や産業用エンジンを製造する川崎製作所では、フォークリフトやターレトラックなどの構内搬送車両が約300台稼働している。このうち、部品搬送向けの約200台を対象にＩｏＴ端末である三次元加速度センサーを装着し、稼働率を定量的に分析する。工場内の搬送車両の最適な配置を把握して「必要な場所に必要な数の車両が必ずある」という環境を作り出し、運転手の待機時間削減を削減する。また、車両数の最適化で車両レンタル費用・メンテナンスコストを削減する。

　ＩｏＴ端末はサン電子の「おくだけセンサー」を採用した。搬送車両の業務に影響を及ぼさず、必要な粒度・量のデータ収集が可能という。データは左右・前後・上下の３方向で収集し、機械学習のアルゴリズムで稼働率を分析する。
　構内搬送車両は運転手を固定しておらず、日々の状況に応じて流動的に使用している。これまで、輸送が頻繁な場所では車両数が不足し、運転手に待機時間が発生する場合があった。三菱ふそうは今年３月から段階的に稼働データを収集しており、データの比較・分析後に最適な配置での車両の稼働を開始する。