ジャパネット、再配達削減など物流改善に注力

　通販大手のジャパネットホールディングス（本社・長崎県佐世保市、髙田旭人社長）は、物流子会社のジャパネットロジスティクスサービスを中心に、物流改善に取り組んでいる。再配達削減や、簡易こん包による積載率向上、トラックの待機時間削減を行い、物流の負担解消を進める。
　再配達削減では、注文時の配送日指定や、商品発送時の「お知らせメール」送付、事前の電話連絡を徹底。2023年の再配達率は、配送量が増加する中でも前年比０・４ポイント減の７・８％とした。
　またトラックの配送効率向上で23年から56品を化粧箱のまま配達する「単品配送」を実施。過剰包装を見直すと共に、外装の段ボールと商品との間に生まれる空間を平均で15％削減し、トラックの積載効率向上を実現した。なおジャパネットによると、外装廃止による運送起因の不良・不備はゼロ件だった。
　そのほか、メーカーと連携して倉庫納品時のパレット化を実施し、荷降ろし作業時間を削減。自社システムを活用したトラックバースの利用状況の見える化と、倉庫内商品の置き場所と保管キャパシティーも管理し、荷降ろし後の庫内への格納作業を迅速化。納品待機時間ゼロを全体の95％にすることに成功した。