いすゞ、400億円を投じ2026年に藤沢工場で電動開発実験棟新設へ

　いすゞ自動車（本社・横浜市、南真介社長兼ＣＯＯ）は2026年６月、神奈川県藤沢市の自社工場に電動開発実験棟を新設する。約400億円を投じ、商用電動車のシステムやコンポーネントを評価・開発する。2030年のカーボンニュートラル（炭素中立）対応車フルラインアップに向けて、商用電動車の開発を加速する。

　電動開発実験棟「The EARTH lab（ジ・アース・ラボ）」の建築面積は、約5700平方メートル。５階建てで、延べ床面積は約２万7000平方メートル。バッテリー、モーター、ＥＶ（電気自動車）システム、熱マネジメントの各実験・評価設備を導入する。
　バッテリーの特性を詳細に把握し、最大限のパフォーマンスを発揮するバッテリーマネジメントの実現を目指す。さらに、システム全体の熱マネジメントの最適化に向けて、バッテリー・モーターなどのＥＶコンポーネントを組み合わせた状態で機能の向上を図る。
　また、ＦＣ（燃料電池）自動車システムの実験・評価設備を活用し、航続距離と走行性能を改善。システムレベルで高度なエネルギーマネジメントおよび熱マネジメントの最適化を図る。
今回の投資は、いすゞグループが５月に公表した１兆円のイノベーション投資の一環。全車種で電動化商品の展開を目指す中、従来の内燃機関車とは大きく異なるＢＥＶ（バッテリー電気自動車）およびＦＣＥＶのシステム・コンポーネント開発には、自社内での評価・開発が不可欠とした。
　実験棟の屋上と壁面には太陽光パネルを設置。また、棟内の各設備から回収した廃熱を空調に利用し、二酸化炭素排出量を削減する。さらに、バッテリーの実験・評価設備の電力回生で、同設備の消費電力を削減する。