佐川×日本郵便×東九Ｆ、物流環境大賞特別賞を共同受賞

　佐川急便（本社・京都市、本村正秀社長）、日本郵便（同・東京、千田哲也社長）、東京九州フェリー（同・福岡県北九州市、小笠原朗社長）はこのほど、フェリーを活用した関東発九州向け幹線共同輸送の取り組みで、日本物流団体連合会の物流環境大賞特別賞を共同受賞した。
　佐川は2021年７月、関東―九州間のトラック長距離幹線輸送の一部を、東九フェリーの横須賀（神奈川県）－新門司（福岡県）航路利用に転換。22年８月から日本郵便も参画した。一部の宅配荷物と郵便物などを１台のセミトレーラーに積み合わせて積載率の向上を図った。
　さらに、東九フェリーが同航路で運航している高速フェリーにセミトレーラーの荷台のみを積載。ドライバーの乗船を省き、労働環境改善と同時にトラック走行距離削減による二酸化炭素排出量低減につなげた。
　今回受賞対象となった共同輸送事業の効果として、二酸化炭素排出量は従来の約59％に当たる年間205・６トン、ドライバーの運転時間は約90・７％に当たる年間6204時間の削減を見込む。