日野自、コネクテッド技術活用した新サービスを提供へ

　日野自動車（本社・東京都日野市、小木曽聡社長）とグループ会社のMOBILOTSは４月１日、コネクテッド技術を活用した新サービスを開始する。予防整備とメンテナンス契約を組み合わせたもので、ユーザーの車両の稼働最大化に貢献する。
　サービス名は「HINO CONNECT‐Maintenance Support」。車両通信機を標準搭載したプロフィア、2017年以降発売のレンジャー、デュトロ（19年以降発売で最大積載量１・５トンクラス・電気トラックは除く）を対象に展開する。
　新サービスは走行距離や経過年月などを目安に行う従来の整備に加え、各車両のコネクテッドデータから対象部品の将来の不調につながる予兆を検知し、車両ごとの最適な予防整備を実施する。まずはＤＰＲ（排ガス除去装置）フィルター、エンジンやトランスミッション関連の各種部品などを対象とする。
　車検や法定点検での入庫に合わせ、予防整備を実施することで、車両の稼働停止につながる突発的な不調を低減するとともに、トータルの整備時間を短縮できるという。
　23年４月以降、MOBILOTSのメンテナンス契約「Ｒプラン」と契約することが必要で、毎月の定額料金から追加費用なしで予防整備サービスを利用できる。また、日野販売会社を担当メンテナンス工場とした契約を結ぶ必要もある。

新サービスは、2020年にトライアルを開始したサービスを、MOBILOTSのメンテナンスサービスとして商品化した