ＵＰＳ、西日本でのサービス強化で関空－米国間に新型機投入

関空－米国間に投入されたＢ747

　ＵＰＳジャパン（本社・東京、西原哲夫社長）は、西日本の物流機能を強化している。航空機の入れ替えによる輸送力の増強や通関能力の強化を通じて、西日本のロジスティクス能力を高め、顧客への存在感を強めていく。
　11月15日、大阪府の関西国際空港－米国・アンカレッジ間の航空機を新型機に入れ替える。投入するのは「Ｂ747－400」と「Ｂ747－８」の２機種。Ｂ747－８は同社が保有する航空機の中で最大かつ最も燃費が良い機体で、最大積載量は140トンと従来機の２倍以上。
　また通関オフィスを移転。西日本で高まる物流サービスの需要拡大に対応するためで、従来比で倍増となった。
　ＵＰＳは昨年、関空から中国深センへと週５便のフライトを導入。東日本での機能強化に加え、西日本でも各種能力を増強し存在感を発揮していきたい方針だ。