佐川×郵便、東九フェリーを利用した共同輸送を開始

　佐川急便（本社・京都市、本村正秀社長）と日本郵便（同・東京、衣川和秀社長）は８月１日、東京九州フェリー（同・福岡県北九州市、小笠原朗社長）を利用した関東−九州間の共同輸送を開始した。幹線輸送の共同化で輸送効率を高めると共に、二酸化炭素（ＣＯ２）削減にもつなげる。

 

 

　佐川が2021年７月から行っていた横須賀（神奈川県）−新門司（福岡県）航路を活用した幹線運行に日本郵便も参画する。東京江東区にある佐川のＸフロンティアを午後４時45分に出発した運行便は同じ江東区の新東京郵便局に立ち寄って荷物を集荷し、横須賀港へ。午後11時出航のフェリーにシャーシを搭載し、新門司港へ輸送。翌日の午後９時に到着し、福岡市の進福岡郵便局に午後11時半、佐川の福岡センターに０時に到着する。

　幹線輸送の共同化で、ＣＯ２排出量を従来比59・０％削減し、年間205・６トンに抑える。ドライバーの運転時間を同90・７％減の6204時間に削減する。
　この取り組みは、国土交通省が認定する改正物流総合効率化法に認定された。両社は、「今後も環境負荷低減に取り組みたい」としている。