日立物流南関東、ケガリスクの数値化サービスを導入

　日立物流南関東（本社・横浜市、三村哲史社長）は８月10日、肩・腰・膝のケガリスクを数値化するサービスを導入した。継続的なフィジカルチェックにより、健康的に働ける体のコンディションを整えることが目的。
　１人につき５分、８項目の測定を行い、肩こり・腰痛・膝痛などの発生確率とその原因を即時にフィードバック。フィジカルチェックでは、平均値とケガリスクの基準ラインとご自身の測定結果の比較ができ、実年齢に対してのフィジカル年齢の差も表示される。
　また測定結果により、ケガ発生確率のリスクやその原因が数値化され改善項目の確認が可能。優先順位が高い改善項目と改善エクササイズ法を提供する。
　同サービスは、日本スポーツ障害予防協会がアスリート向けに提供しているフィジカルチェックを簡易化し、日本人に多いと言われる肩こり・腰痛のリスクや改善項目を数値化する一般ワーカー向けフィジカルチェックを開始。今回、その第一弾として同社への提供を開始した。